〒733-0011 広島県広島市西区横川町三丁目6番3号
TEL.082-233-1111 FAX.082-233-3351
ホームページ:http://www.hai.co.jp/
代表取締役
田島 文治
ごあいさつ
現在北広島町では4工場で約1,000人が従事しております。
引き続き皆様方のご支援の程、宜しくお願い申し上げます。
プロフィール(沿革)
1921年 田島倉造商店創業
1347年 広島アルミニウム工業有限会社を設立
1953年 広島アルミニウム工業株式会社を設立
1961年~1980年
祇園・長束・可部・大国・安佐工場を順次竣工
1990年 千代田工場(大型ダイキャスト)
新郷工場(大型砂型鋳造製品)を竣工
2002年 ベトナムに現地法人‘HAL VIETNAM’設立
2005年 八重工場竣工(大型ダイカスト)
2010年~2013年
メキシコ・中国・タイに現地法人設立
2016年 本地工場竣工(金型製作・大型ダイカスト)
事業内容
アルミニウム製品及び樹脂製品の製造及び販売に関する一切の業務
●アルミニウム製品製造
ダイキャスト鋳造、スクイズ鋳造、
低圧鋳造、グラビティ鋳造、砂型鋳造
●樹脂製品製造
樹脂成形、振動溶着
経営方針
①全社への6Sの徹底を図り、ゼロ災害現場の確立を期す。
②品質第一の信念に徹し、お客様の信用を確保する。
③生産性の向上に努め、競争力ある商品を提供して適正な利益を確保する。
④研究と技術の向上に努め、商品を開発し市場を開拓して、社業の発展を期す。
⑤活力ある人材の育成に努め、衆知を集めて生きがいある職場を作る。
1347年 広島アルミニウム工業有限会社を設立
1953年 広島アルミニウム工業株式会社を設立
1961年~1980年
祇園・長束・可部・大国・安佐工場を順次竣工
1990年 千代田工場(大型ダイキャスト)
新郷工場(大型砂型鋳造製品)を竣工
2002年 ベトナムに現地法人‘HAL VIETNAM’設立
2005年 八重工場竣工(大型ダイカスト)
2010年~2013年
メキシコ・中国・タイに現地法人設立
2016年 本地工場竣工(金型製作・大型ダイカスト)
事業内容
アルミニウム製品及び樹脂製品の製造及び販売に関する一切の業務
●アルミニウム製品製造
ダイキャスト鋳造、スクイズ鋳造、
低圧鋳造、グラビティ鋳造、砂型鋳造
●樹脂製品製造
樹脂成形、振動溶着
経営方針
①全社への6Sの徹底を図り、ゼロ災害現場の確立を期す。
②品質第一の信念に徹し、お客様の信用を確保する。
③生産性の向上に努め、競争力ある商品を提供して適正な利益を確保する。
④研究と技術の向上に努め、商品を開発し市場を開拓して、社業の発展を期す。
⑤活力ある人材の育成に努め、衆知を集めて生きがいある職場を作る。
会社概要
●商号 広島アルミニウム工業株式会社
●所在地 広島県広島市西区横川町三丁目6番3号
●創業 大正10年4月19日
●設立 昭和28年1月
●資本金 3億5,000万円
●売上高 772億円(2021年12月31日時点)
●従業員数 2,181名(2021年12月31日時点)
●主要取引先 マツダ㈱、㈱アイシン
ジャトコ㈱、本田技研工業㈱
労働条件
●就業時間 8:00~17:00、20:00~05:00
*配属先により勤務形態・時間の変更有り
●休日 当社カレンダーによる。(121日)週休2日制
*年末年始・GW・お盆に長期休暇有り(約9日間)
●賃金 規定による。昇給年1回、賞与年2回
●諸手当 通勤手当、家族手当、住宅手当、皆勤手当など
●休暇 有給休暇(10~20日)、特別有給休暇
●社会保険 健康保険、厚生年金、雇用保険
●福利厚生 独身寮、社宅、社内研修保養施設、
育児介護休暇、財形貯蓄制度など
●教育制度 階層別教育、技能研修、通信教育制度、資格取得制度など
●商号 広島アルミニウム工業株式会社
●所在地 広島県広島市西区横川町三丁目6番3号
●創業 大正10年4月19日
●設立 昭和28年1月
●資本金 3億5,000万円
●売上高 772億円(2021年12月31日時点)
●従業員数 2,181名(2021年12月31日時点)
●主要取引先 マツダ㈱、㈱アイシン
ジャトコ㈱、本田技研工業㈱
労働条件
●就業時間 8:00~17:00、20:00~05:00
*配属先により勤務形態・時間の変更有り
●休日 当社カレンダーによる。(121日)週休2日制
*年末年始・GW・お盆に長期休暇有り(約9日間)
●賃金 規定による。昇給年1回、賞与年2回
●諸手当 通勤手当、家族手当、住宅手当、皆勤手当など
●休暇 有給休暇(10~20日)、特別有給休暇
●社会保険 健康保険、厚生年金、雇用保険
●福利厚生 独身寮、社宅、社内研修保養施設、
育児介護休暇、財形貯蓄制度など
●教育制度 階層別教育、技能研修、通信教育制度、資格取得制度など